建設業の粗利益の計算方法について説明しています。

粗利益を計算する目的は、工事(=売上)を行ったことで新たにいくら儲かったのか(売上-工事原価)、「当社の付加した価格・価値」を知ることにあります。

建設業において、現場・工事単位で粗利益を計算することでその現場単位での儲けを計算できます。

見積もり金額、請求時の確定する利益の計算は現場単位になるからです。

現場単位の粗利益とは、現場単位の売上-現場単位の工事原価となります。

現場単位の売上の金額については、さほど迷うことないかと思います。

一方、現場単位の工事原価の範囲については、どこまで含めるべきなのかについて迷うことがあるかもしれません。

現場単位の工事原価は、その現場を行ったことにより新たに発生、支払が生じたコストです。

「新たに発生、支払」がポイントになります。

その現場を行っても、行わなくでも発生するコストは工事原価に含めません。

例えば、建設業において毎月固定的に発生する人件費、地代家賃などは、工事原価の対象となりません。

一方、時給、日給などの日雇いでの人件費は工事原価の対象となります。

次のように工事単位の粗利益を見積もり段階と工事終了後確定段階のタイミングで計算します。

(単位:万円)

A工事  見積金額  確定金額  差額 内容
売上   100 100  - A工事売上
工事原価    材料費   △10 △12  +2 A工事に直接ひも付けできる材料費
外注原価 △30 △33  +3 A工事に直接ひも付けできる外注費
紹介料 △5 △5 -  A工事に直接ひも付けできる紹介料
人件費  △10 △7 △3 A工事に直接ひも付けできる人件費
消耗品費  △5 △5  - A工事に直接ひも付けできる消耗品費
交通費 △3 △3  - A工事に直接ひも付けできる交通費
工事原価計 △63 △65  +2 A工事に直接ひも付けできるコスト合計
粗利益  37 35  △2 A工事を行ったことによる当社の儲け

建設業の場合、会計ソフトから出力される試算表からだけでは、粗利益が計算しづらいものとなっています。

このように現場単位で計算された月々の粗利益の合計がその他の経費である人件費、地代家賃、広告宣伝費を支払うお金となり、

借入金を返済するお金となります。

粗利益-その他経費【人件費、地代家賃、広告費、利息】-借入金の返済=最終利益

最終利益の金額が計算されて初めて、会社の使えるお金が確定し、投資に回すことができるようになりますので、

建設業・建設会社での粗利益の計算は、経営を行う上で非常に大切なステップになります。

建設業の会計のポイントについてはこちら