【補助科目・部門機能編】freeeとマネーフォワードの違い【24年最新版】｜専門税理士が分かりやすく解説！

この記事では、

「マネーフォワードとfreeeの”部門”と”補助科目（タグ）”の機能の違い」

についてご説明します。

・これから事業を始めるために会計ソフトを検討している方

・会計ソフトの変更を検討している方

・マネーフォワードかfreeeで迷っている方

にぜひ読んで欲しい記事になっています。

補助科目を使用したりや部門管理をしたりしなくても会計はできますが、より会計を見やすくしたり、詳細の分析をしたりする際に役立つ情報をまとめています。

マネーフォワードとfreee…どちらの会計ソフトにするのかを検討している方の、ご参考になれば幸いです。

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しかし、メリットばかりではなく、デメリット、導入時の大変さがあるのは事実で、過大な期待のもとにクラウド会計を導入すると導入に失敗する原因になりかねません。

マネーフォワードやfreee(フリー)などクラウド会計への良くある誤解と導入時の注意点について

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下記の記事では、”部門”と”補助科目（タグ）”だけでなく、機能面、料金面の比較、どんな方がそれぞれ向いているのかについて、利用しているスタッフの声、導入されたお客様との対話の中で感じたことをもとに実務家目線で解説しています。

freeeとマネーフォワードのどちらを選ぶか検討していて、どんな面を比較すればいいかわからない方は、まずは下記の記事を参考にしてみてください。

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さっそく本題に入ります。

補助科目について

「マネーフォワードとfreeeの”部門”と”補助科目（タグ）”の機能の違い」について解説する前に、まず「補助科目」とはどんなものかをおさえましょう。

補助科目とは

補助科目とは、勘定科目の中身を分かりやすくするためにグループ分けし、それにつけた名称のことです。

補助科目は必ず付けなければならないというルールはなく、自社が会計をする際に分かりやすいよう名前をつけたり分類したりすることができます。

損益計算書（P/L）にも貸借対照表（B/S）にも補助科目をつけることができます。

例えば下記の2つの例のようにできます。

【例1】

売上100万円に対して補助科目「A社」と「B社」を作成し、売上A社60万円、売上B社40万円といった風に分ける

【例2】

預り金10万円に対して補助科目「社会保険」と「住民税」と「源泉所得税」を作成し、社会保険料6万円、住民税3万円、源泉所得税1万円といった風に分ける

こうすることによって一目で各勘定科目の内訳が分かり、取引先ごとの売上の推移なども見やすくなります。

マネーフォワードの補助科目について

次に、マネーフォワードの補助科目について、ご説明します。

■プランによる違い

個人・法人ともに、全プラン補助科目を作成することができます。

■補助科目のつけ方

補助科目は事前に設定をすることによって選択できるようになります。

会計に入力する際は、勘定科目を選択した後に補助科目を選ぶと補助科目を付与して入力をすることができます。

■補助科目の見方

補助科目をつけると、下記の画像のように、勘定科目の内訳が一目で分かるようになります。

【↓勘定科目の内訳↓】

freeeの補助科目について

次に、freeeの補助科目について、ご説明します。

■プランによる違い

個人・法人ともに、全プランで、補助科目（タグ）を作成することができます。

■freeeには補助科目は存在しない？

これまで補助科目について説明してきましたが、実はfreeeには「補助科目」という名称の機能はありません。

代わりに、「取引先」「品目」「部門」「メモタグ」という名称の「タグ（総称）」を使って、勘定科目の内訳を管理します。

これはfreee特有の機能です。

慣れないうちは取引先を使うべきなのか、品目を使うべきなのか、そもそも付与する必要があるのかなど悩むかもしれませんが、ルールづけを行って正しく運用すれば劇的に会計が見やすくなり、分析もしやすくなります。

ここから先は、freeeの説明において補助科目のことを「タグ」に言い換えて説明いたします。

■取引先・品目・部門・メモタグについて

通常は補助科目のみを使用して会計をしていくのですが、freeeでは主に3つ（メモタグを入れれば4つ）のタグを使って、会計をしていきます。

それでは、それぞれのタグはどのように使い分けたらいいのでしょうか。

【各タグの使い分け】

※タグの付与ルールについて
取引先・品目・部門は、ひとつの勘定科目に対して、ひとつずつしか付与することができません。
メモタグについては、ひとつの勘定科目に対して、複数付与することができます。

■取引先のつけ方
マネーフォワードと同様、設定をすることによって取引先などを、付与することができるようになります。
会計に入力する際は、「タグ」という欄に取引先などを入力すると、付与できるようになります。
入力する時点で、まだ使いたいタグが存在しない場合は、入力画面でそのまま新規タグを作成できます。

■タグの見方
ここでは、「自動車などのパーツの卸売りする某社」の売上を例にして、見てみましょう。

取引先を付与することによって、どこからいくらの売上があがったのかが分かります。

【↓タグの見方の例↓】

また、品目を付与することによって、どの商品がどれくらい売れたかどうがが、分かるようになります。

また、部門を付与することによって、どの部門がいくら売り上げを上げたかが分かります。

上記のようにすることによって、同じ売上でも、さまざまな見方ができることが分かりますね。

ちなみに、マネーフォワードにはなくてfreeeにある機能なのですが、特定のタグだけに絞って会計を表示させることもできます。

例えば、「自動車(国産)」と「博多支店」だけに絞って、損益計算書（P/L）を表示させると…

博多支店の国産自動車にまつわる仕入と売上の数字だけが見れるようになります。

博多支店だけでいくら売上が上がったのか、仕入にいくら使ったのかなどの情報が、ひと目で分かるようになります。

以上が、マネーフォワードとfreeeの補助科目（タグ）に関する説明でした。

補助科目（タグ）とは何なのか、各会計ソフトでどのように見方・使い方が違うのか、イメージが湧きましたでしょうか？

次はマネーフォワードとfreeeの「部門別会計」について見ていきましょう。

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しかし、メリットばかりではなく、デメリット、導入時の大変さがあるのは事実で、過大な期待のもとにクラウド会計を導入すると導入に失敗する原因になりかねません。

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下記の記事では、”部門”と”補助科目（タグ）”だけでなく、機能面、料金面の比較、どんな方がそれぞれ向いているのかについて、利用しているスタッフの声、導入されたお客様との対話の中で感じたことをもとに実務家目線で解説しています。

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部門別会計について

では次は、マネーフォワードとfreeeの「部門別会計」について見ていきます。

部門別会計とは

マネーフォワードとfreeeの「部門別会計」について見る前に、まずは「部門別会計とは何か」をおさえましょう。

■部門別会計とは

部門別会計とは、会社・事業所の組織が複数のグループに分かれており、そのグループそれぞれから売上や経費などが生じた場合に行う管理会計のことです。

経営の意思決定に役立てるために、社内向けに行うことが目的となっています。

部門別に会計を行わなくても日々の会計や税務申告はできます。

しかし、

・どの部門でいくら利益が上がっているのか？

・本社や管理部門のように売上が直接上がらない部門の経費はどのように検討したらよいのか？

といった疑問が生じてきます。

マネーフォワードとfreeeの会計ソフトには、部門ごとに収支を見やすくする部門別会計の機能が備わっており、これを活用することで部門ごとに収支を比較できるようになります。

■階層の概念、部門数について

マネーフォワードとfreeeの部門機能についてご説明する前に、階層の概念、部門数についてご説明したいと思います。

実は、どちらの会計ソフトも選ぶプランによって、部門別会計の機能が使えたり使えなかったり、使える機能が制限されていたりするため、プランの選択に関係する基礎知識の部分をまずはご説明させていただきたいと思います。

■階層とは

階層とは、部門が枝分かれしている場合に出てくる概念です。

親部門と子部門を作成することで階層ができあがります。

例えば、営業部門の下に「営業一課」「営業二課」がある場合、営業部門が親部門、営業一課と二課が子部門となります。

例のような親部門と子部門を作成したら、この状態を「2階層」と表現します。

もし子部門の下に別の部署が存在するならば、全部で「3階層」となります。

プランごとに作成できる階層の数に上限がありますので、ご自身の会社が何階層になるのか数えてみて、それを満たせるプランを選択しましょう。

■部門数とは

階層と同じく、作成できる部門数にも、上限があります。

これは単純に横並びの部門のことですので、画像で説明するならば、以下のようになります。

■便利な配賦機能

みなさんは「配賦（はいふ）」という言葉を聞いたことはありますでしょうか？

配賦とは、複数の部門にまたがって発生する費用を一定の基準を用いて各部門に振り分けを行うことによって、特定の部門で発生する費用を全部門で公平に負担し、原価計算をしやすくする処理のことです。

例えば本社の管理部門では光熱費や家賃、人件費が発生すると思いますが、これは会社全体の業務を行う部門であるため、会社全体が負担すべき共通の費用であるといえます。

一般的には配賦率を決めて管理部門の経費はどの部門に何％ずつ配っていくのかを決定し、それに基づいて会計処理を行っていきます。

しかし、一度入力した光熱費や家賃などを、改めて配賦割合に応じて計算し直して、会計に入力し直すとなると…大変ですよね。

マネーフォワードとfreeeでは、各部門の配賦割合さえ入力すれば、ボタンひとつで配賦仕訳が完成します。

部門別会計を行う企業にとっては、とても便利な機能だと思います。

■マネーフォワードの配賦画面

各部門の配賦率を決めて…

一括配賦処理をします。

■freeeの配賦画面

各部門の配賦率を決めて…

一括配賦処理をします。

マネーフォワードの部門機能

「部門別会計とは何か」を理解できたでしょうか。

では、いよいよ、マネーフォワードとfreeeの「部門別会計」について見ていきましょう。

まずはマネーフォワードです。

■プランによる違い

【個人の場合】

マネーフォワードの個人事業主プランでは、パーソナルミニのみ部門別会計ができないため注意が必要です。

【法人の場合】

一方法人では、スモールビジネスプランでもビジネスプランでも部門別会計ができますが、部門と階層の作成可能数にちがいがあります。

■部門をつけたらこんな風に分析できる

マネーフォワードでは、部門別に会計を行うと、下記のように損益計算書が見れるようになります。

※分かりやすいように取引先は外しています

部門が横並びになっていて比較しやすいですね。

freeeの部門機能

次にfreeeの「部門別会計」について見ていきましょう。

■プランによる違い

【個人の場合】

freeeの個人事業主プランでは、プレミアムプランのみ部門階層・配賦計算の機能が使えます。

※freeeには部門のタグがあるので、それを活用すれば1階層だけの部門会計は可能です。

（ただし、損益計算書の部門比較は見ることができません）

【法人の場合（2024年6月30日までのプラン）】

freeeの法人プラン（2024年6月30日まで）では、ミニマムプラン以外のベーシック、プロフェッショナル、エンタープライズプランで部門別会計機能と配賦機能が利用できます。

ただし、作成できる部門数や階層の数、配賦入力ができる権限に違いがあるため注意が必要です。

【法人の場合（2024年7月1日からのプラン）】

freee会計の法人プランは2024年7月1日から新しくなる予定です。

新プランではすべてのプランで部門別会計ができるようになりますが、これまでと同じく作成できる部門数、階層数、配賦機能利用の可否がちが違いますので、こちらについても注意が必要です。

■部門をつけたらこんな風に分析できる

freeeでは、5部門まで横並びに、損益計算書や貸借対照表を見ることができます。

部門数が6部門以上ある場合は、比較したい部門だけを選択して画面表示ができるので、便利だと思います。

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弊社は福岡市にありますが、オンライン対応していますので、全国どこの方でも対応させていただいております。

初回の無料相談をオンライン（ZOOMなど）や電話で受け付けておりますので、クラウド会計導入を検討していて悩んでいる方は、ぜひ弊社に一度ご相談頂けたら幸いです。

これまで100社以上マネーフォワード(ＭＦクラウド)もfreeeも同じ数ほどのお客様で導入し、両者非常に優れたクラウド会計だと感じています。

しかし、メリットばかりではなく、デメリット、導入時の大変さがあるのは事実で、過大な期待のもとにクラウド会計を導入すると導入に失敗する原因になりかねません。

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補助科目に関するメリットとデメリット

マネーフォワードとfreeeの両社について、それぞれ補助科目に関するメリットとデメリットをまとめます。

マネーフォワード

【メリット】シンプルで使いやすい、初心者でも簡単管理

マネーフォワードの補助科目は、一般的な会計ソフトと同じように使うので、これまでクラウド会計を使ったことがない方でも馴染みやすいです。

【デメリット】補助科目が多くなると会計が見づらくなる

マネーフォワードは、試算表を開いたときにデフォルトで全補助科目が表示されているので、取引先が増えれば増えるほど見づらくなっていく点がデメリットです。

freee

【メリット】多角的に分析でき、細かく管理でき、見やすい

freeeは4つのタグを使って勘定科目を管理するため、本来さまざまなところからデータを集めないと見ることができないような情報を瞬時に見ることができます。

また、試算表を開いたときにデフォルトでは取引先や品目は隠れて表示されているため、見たいときだけ展開して詳細を見ることになります。

情報はたくさん詰まっていても試算表はすっきりとしていて見やすいです。

【デメリット】きちんと管理・ルールづけしないとぐちゃぐちゃになる

まず、取引先や品目をどこまで付与するのか、何という名称で作成するのかを自己・組織の中でルールを決めて運用を行う必要があります。

そうしなければ、取引先をつけたりつけなかったりすることで正確な情報が見れなくなりますし、会計がぐちゃぐちゃになって反対に見づらくなってしまうため注意が必要です。

部門別会計に関するメリットとデメリット

マネーフォワードとfreeeの両社について、それぞれ部門別会計に関するメリットとデメリットをまとめます。

マネーフォワード

【メリット】

部門別集計表を見るとき、横並びにして見ることができる部門数に制限がありません。freeeは一度に5部門までしか比較ができません。

【デメリット】

特定の部門だけをピンポイントで比較したいときも全部門が横並びに表示されてしまうため、比較の対象が明らかで、かつ登録されている部門数が多いときは見づらいと感じるかもしれません。

freee

【メリット】

試算表を部門ごとに比較する際、特定の取引先や品目だけに絞って、見たい数字だけを表示させることができます。

また、任意の部門だけ選択して比較ができるため、必要な情報だけを可視化できると言えます。

2024年7月1日からの法人プランでは、全プランで部門別の比較ができるようになります。

【デメリット】

同時に5部門までしか比較ができません。

個人ではプレミアムプランでしか部門別の比較ができません。

特有のメリット

マネーフォワードとfreeeの両社について、その他の特有の機能に関する、メリットとデメリットをまとめます。

マネーフォワード

税抜経理と税込経理を切り替えて表示ができます。

※税抜経理をしている場合のみで、税込経理をしているときは使えません

freee

freeeでは、前述の通り「タグ」のみで絞り込んで会計を表示させる機能があります。

この機能により、特定の見たい情報だけ可視化できるため非常に分かりやすいです。

もうひとつのメリットとしては、月次推移の損益計算書の見やすさがあります。

タグを活用して取引先別の売上の推移を見ることがありますが、（こういった時は月次推移の損益計算書を見ることになります）

新しい期が始まったばかりの時に、前期の売上推移も一緒に見たいと感じたことはないでしょうか？

freeeなら、年度をまたいで月次推移を表示できるため便利です。

マネーフォワードでは前期の売上推移を見ようと思ったら過去と現在の月次推移を一画面で見ることはできない（年度を切り替えないと見れない）ため、この点freeeは便利だと言えますし、実務で多用するところです。

まとめ

最後にこの記事で説明した内容のポイントをまとめます。

■補助科目についてのまとめ

補助科目は必ずつけなければならないものではないですが、つけると売上の内訳が分かったり、売掛金の回収状況が一目で分かったりするのでメリットは多いです。

取引先が数社で、細かく品目管理も必要ないという場合はマネーフォワード、取引先が多く、多角的な分析がしたい場合はfreeeがよいと思います。

自社の取引先が多いのか少ないのか、どういう風に会計を見たいのかイメージすると、マネーフォワードとfreeeを選択するうえで判断がしやすくなるかもしれません。

■部門別会計についてまとめ

部門別の会計は自社の経営状況や経営方針を確認・決定するうえで大切な要素となってきます。

「部門別に管理したくてクラウド会計を導入したけど階層が足りなくて思うように会計ができない」、「配賦機能が使えると思っていたが実際は使えず結局手入力している」「部門別会計をしてみたが、試算表が見づらい」などといったことが起きないよう、慎重に検討する必要があります。

また、入力のしやすさだけでなく「見たい数字が見れるか」という観点からも選択する必要があります。

部門については、自社の組織形態を会計に反映でき、かつご自身が見やすいと感じた方の会計ソフトを選ぶのがいいと思います。

まず組織形態に合ったプランに絞り込んでみて予算に合うかどうかを検討し、同時にどんな数字の見方、試算表の見方をしたいのかを想像して会計ソフトを選択するのがいいと思います。

この記事では、補助科目と部門機能に関するfreeeとマネーフォワードの違いについて解説させていただきました。

「補助科目」と「部門機能」で比較した時に、どちらのクラウド会計を導入するかの参考になれば幸いです。

しかし、

「なんとなく違いは分かったけど結局どっちが自社に適していて、機能を最大限活かせるのか」

「補助科目と部門機能の面においてどちらを選ぶべきかは分かったけど、料金面や記帳のしやすさなど総合的に考えたらどちらの会計ソフトがいいのか分からない」

という方もいらっしゃると思います。

弊所では300社以上のクラウド導入実績があるため、個人事業主の方も、法人の方も、最適なプランで導入できるご支援をさせていただくことが可能です。

弊所は福岡県にございますが、オンラインやお電話でもご相談を受け付けております。

クラウド会計の導入をご検討の方でお悩みの方、ご相談がある方は、是非一度ご相談いただけますと幸いです。

また、初回の無料相談をオンライン・お電話でも受け付けておりますので、クラウド会計の導入を検討している方は、まずはこちらのフォームよりお問合せをお待ちしております。

下記の記事では、”部門”と”補助科目（タグ）”だけでなく、機能面、料金面の比較、どんな方がそれぞれ向いているのかについて、利用しているスタッフの声、導入されたお客様との対話の中で感じたことをもとに実務家目線で解説しています。

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佐藤 修一

佐藤修一公認会計士事務所代表

(九州北部税理士会福岡支部所属：登録番号028716)

公認会計士・税理士。全国の中小企業にこれまでクラウド会計導入実績累計300社超、クラウド会計導入率70％超。2022年freee西日本最優秀アドバイザー、マネーフォワードプラチナメンバー。
(株)インターフェイス主催第18回経営支援全国大会優秀賞。
全国各地の中小企業に対して、会計から利益とキャッシュを稼ぐ力を高め、キャッシュフローを重視した節税提案、利益とキャッシュを稼ぐ力を高めるサポートや事業再生支援を行っている。
総勢30名のスタッフで「Warm Heart（温かい心）＆Cool Head（冷静な頭）」をコンセプトに個々のお客様ごとにカスタマイズしたお客様に寄り添うサービスを提供している。