器具備品の減価償却の耐用年数の表になります。

以下の器具備品は他の資産と比べて少額なものが多いです。

耐用年数表で減価償却を行う前に以下の2点をご確認ください。

・ 青色申告であれば、減価償却せずに、一つあたり、30万円未満のものは年間総額300万円まで全額経費にすることができます。

・年間総額300万円を超えた場合、一つあたり、10万円以上20万円未満であれば、「一括償却資産」として、3年で経費にすることもできます。

用途 細目 耐用年数
(年)
注意点
家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品(他の項に掲げるものを除く) 事務机、事務いす及びキャビネット  主として金属製のもの  15
その他 8
応接セット 接客業用 5 椅子と机の一組での合計金額で30万円以上の場合、資産としてください。
その他 8
ベッド 8
児童用机及びいす 5
陳列棚及び陳列ケース 冷凍庫付又は冷蔵庫付 6
その他 8
その他家具 接客業用 5
その他 主として金属 15
その他 8
ラジオ、テレビ、テープレコーダーその他の音響機器 5
冷房用又は暖房用機器 6
電気冷蔵庫、電気洗濯機その他これらに類する電気又はガス機器 6
氷冷蔵庫及び冷蔵ストッカー 4
カーテン、座布団、寝具、丹前その他これらに類する繊維製品 3
じゅうたんその他床用敷物 小売業用、接客業用、放送用、レコード吹込用又は劇場用のもの 3
その他 6
室内装飾品 主として金属製 15
その他 8
食事又は厨房用品 陶磁器製又はガラス製 2
その他 5
その他 主として金属製 15
その他 8
事務機器及び通信機器 謄写機器及びタイプライター 孔版印刷または印書業用 3
その他 5
電気計算機 パーソナルコンピューター(サーバー用のものを除く) 4 パソコンの耐用年数は4年と なります。
その他 5
複写機、計算機(電子計算機を除く)、金銭登録機、タイムレコーダーその他これらに類するもの 5
その他の事務機器 5
テレタイプライター及びファクシミリ 5
インターホーン及び放送設備 6
電話設備及びその他通信機器  デジタル構内交換設備及びデジタルボタン電話設備 6
その他 10
時計、試験機器及び測定機器 時計 10
度量衡器 5
試験又は測定機器 5
光学機器及び写真制作機器 オペラグラス 2
カメラ、映画撮影機、映写機、望遠鏡 5
引伸機、焼付器、乾燥機、顕微鏡その他機器 8
看板及び広告器具 看板、ネオンサイン及び気球 3 看板はこちらになります。
マネキン人形及び模型 2
その他のもの 主として金属製 10
その他 5
容器及び金庫 ボンベ 溶接製のもの 6
鍛造製のもの 塩素用 8
その他 10
ドラム缶、コンテナーその他の容器 大型コンテナー 7 長さが6メートル以上のもの に限ります。
その他 金属製 3
その他 2
金庫 手さげ金庫 5
その他 20
理容又は美容機器 5
医療機器 消毒殺菌用機器 4
手術機器 5
血液透析又は血しょう交換用機器 7
ハバードタンクその他作動部分を有する機能回復訓練機器 6
調剤機器 6
歯科診察用ユニット 7
光学検査機器 ファイバースコープ 6
その他 8
その他 レントゲン その他の電子装置を使用する機器 移動式のもの、緊急医療用のもの及び自走血液分析器 4
その他 6
その他 陶磁器製又はガラス製のもの 3
主として金属製 10
その他 5
娯楽又はスポーツ機器
及び興業又は演劇用具
たまつき用具 8
パチンコ器、ビンゴ器その他これらに類する球戯用具及び射的用具 2
碁、将棋、マージャン、その他の遊戯用具 5
スポーツ具 3
観劇用観客いす 3
どんちょう及び幕 5
衣装、かつら、小道具、大道具 2
その他 主として金属製 10
その他 5
生物 植物 貸付業用 2
その他 15
動物 魚類 2
鳥類 4
その他 8
前掲のもの以外のもの 映画フィルム、磁気テープ及びレコード 2 磁気テープを含む
シート及びロープ 2
きのこ栽培用ほだ木 3
漁具 3
葬儀用具 3
楽器 5
自動販売機 5 手動のものを含む
無人駐車管理装置 5
焼却炉 5
その他 主として金属製 10
その他 5
前掲する資産のうち、
当該資産について定め
られている前掲の耐用年数によるもの以外
のもの及び前掲の区分によらないもの
主として金属製 15
その他 8

 

他の資産の耐用年数はこちら